演習解説講義は、講義時間約2時間です。はじめに、受講者の方には問題冊子にある25問を解答していただきます。問題の形式は、第1回公認心理師試験の出題形式にならい、四肢択一、五肢択一、五肢択二になっております。解答を終えた後に、自己採点をしていただき、それから解説講義をご覧ください。演習解説講義の問題は、第1回公認心理師試験の問題を参考に各科目の担当講師が作成した問題について、どのようなキーワードがどのように問われたりするのか、問われ方やそのために必要な知識・キーワードの解説を行います。
例えば、第1回公認心理師試験（平成30年9月9日実施分）の問24のパーキンソン症状の問題、問131の認知症の問題です。どちらもLewy小体型認知症に関連する問題です。認知症に関しては種類があり、アルツハイマー型認知症に限らず、どの認知症にどのような症状がみられるかも押さえておかないと正答できない問題になっています。ここで、2018年解答力トレーニング講座の健康・医療心理学の問題・解説を引用します。

●正誤問題（次の文章が正しいか、誤っているかを答える問題）
問37 レビー小体認知症ではパーキンソン症状がみられる。

正答 正しい。レビー小体認知症は、大脳皮質の後頭葉などに広範にレビー小体がみられる変性性認知症であり、症状にはパーキンソン症状、幻視などがみられる。

もう1問、ご紹介します。第1回公認心理師試験（平成30年9月9日実施分）の問38のいじめ防止対策推進法の問題です。まず、2018年解答力トレーニング講座の教育・学校心理学の問題・解説を引用します。

　●正誤問題（次の文章が正しいか、誤っているかを答える問題）
問10 いじめ防止基本方針の策定は、国、地方公共団体、学校で義務づけられている。

正答 誤りである。地方公共団体は、いじめ防止基本方針の策定に関しては努力義務となっている。いじめ防止基本方針は、正式には「いじめの防止等のための基本的な方針」であり、平成25年10月11日（最終改訂 平成29年3月14日）に文部科学省により策定されている。

　いじめ防止対策推進法は全35条あり、どの条文のどのような内容を押さえておくべきか判断が難しいところもありますが、問38の選択肢③は第1回公認心理師試験を受験された方々にとってもやや判断に迷う選択肢の1つになっていたように思います。
　このように、2018年解答力トレーニング講座の問題の中にも、第1回公認心理師試験の問題の類似する内容がありました。2019年公認心理師試験対策講座の解答力トレーニング講義においても、公認心理師試験対策に直結する問題・解説をご提供できるよう、作成しております。